長期的な資産形成を考えるうえで、「純金積立」は人気の高い投資方法の一つです。景気に左右されにくい安定資産である金を、毎月少額ずつコツコツと購入できます。
では、今から純金積立を始めた場合、20年後にはどれほどのリターンが期待できるのでしょうか。
この記事では、過去の金価格の推移をもとに、純金積立を20年間続けたらどうなるのかか、金価格の予想や失敗しないためのコツを分かりやすく解説します。
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2025年8月、金価格は20年前の「約10.4倍」に!

今後20年間の金価格を考えるうえで、まず確認しておきたいのが過去の推移です。
過去20年間を遡ると、2005年から2025年にかけて金の価格は約10.4倍に上昇しています。
| 年月 | 平均価格 (g) | 最安値 (g) | 最高値 (g) |
|---|---|---|---|
| 2005年8月 | 1,680円 | 1,666円 | 1,695円 |
| 2010年8月 | 3,545円 | 3,476円 | 3,614円 |
| 2015年8月 | 4,852円 | 4,717円 | 4,986円 |
| 2020年8月 | 7,527円 | 7,284円 | 7,769円 |
| 2025年8月 | 17,419円 | 17,221円 | 17,617円 |

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この20年間には、2008年のリーマンショック、2020年の新型コロナショック、2022年のロシアによるウクライナ侵攻など、世界経済を揺るがす出来事がいくつもありました。
しかし、金価格は下落するどころか、危機のたびに安全資産としての需要が高まり、着実に上昇を続けています。
特に近年は、世界的なインフレや円安、各国の金保有拡大などが価格を押し上げており、長期的な上昇トレンドが続いています。
金は経済変動に強い資産であり、20年後もその価値は高まっている可能性が高いでしょう。
金価格が上がり続ける理由

金の価格が長期的に上昇を続けているのは、一時的な景気変動によるものではなく、世界経済全体の構造的な要因が関係しています。
インフレ懸念やドル価値の低下、各国の金融政策など複数の要素が複雑に影響し合い、結果として金の需要が高まり続けているのです。
続いては、金価格が上がり続ける具体的な理由を、6つに分けて解説します。
インフレ懸念と低金利環境
インフレ(物価上昇)になると、現金の実質的な価値は目減りするため、投資家は資産をモノ(実物資産)に移す傾向があります。
なかでも金は、インフレに強く、長い歴史のなかで価値を維持してきた代表的な実物資産です。
特に近年は、世界的にインフレ率が高止まりし、中央銀行による大規模な金融緩和が続いたことで、低金利の状態が長引いています。
銀行に預けても利息がほとんどつかない状況下では、金を持つほうが有利と考える投資家が増え、金価格の上昇を後押ししているのです。
ドルの価値の低下
国際的な金の取引価格は「米ドル建て」で決まります。
そのため、ドルの価値が下がる(ドル安)局面では、他国通貨で金を買う人にとって割安に感じられ、金の需要が増えて価格が上昇する傾向にあります。
実際、世界的経済誌「Forbes JAPAN」の報道によれば、主要通貨に対するドルの価値は2025年初頭から6月にかけて約10%下落し、ドル安トレンドが鮮明になっているといいます。
ドルが下がるほど、相対的に金の魅力が高まり、国際的な投資資金が金市場に流れ込みやすくなるのです。
出典:Forbes JAPAN「ドルの価値が10%下落、今後さらに低下か 恩恵を受けているのは金」
ただし、日本国内の金価格には「為替レート(ドル/円)」も大きく影響します。
ここ20年間の推移を見ると、円安傾向が続いており、たとえドル建ての金価格が横ばいでも、円換算では価格が上昇する傾向にあります。
つまり、ドル安と円安が同時に進む現在のような局面では、日本国内で金価格が特に上がりやすい状況にあるのです。
地政学リスクや経済不安の高まり
金は、通貨や株式のように発行元の信用に依存しない実物資産であり、世界中どこでも価値を認められる普遍的な資産です。
そのため、政治的・経済的に不安定な状況になるほど、安全資産としての需要が高まります。
実際に、2008年のリーマンショックや2020年の新型コロナショックでは、世界の株価が急落する一方で、金価格は上昇しました。
さらに2022年のロシアによるウクライナ侵攻など、地政学リスクが高まるたびに投資家が資金を金へ移す傾向が強まっています。
「有事の金」と呼ばれる現象は、過去20年の価格推移にも表れており、経済危機や戦争が起こるたびに金が買われてきた歴史が長期的な価格上昇を支えています。
低金利政策と金融緩和
世界的な経済不安が広がると、各国の中央銀行は景気刺激策として金利を引き下げ、市場に資金を供給します。
代表的なのが、2020年3月にアメリカのFRB(連邦準備制度理事会)が実施した「緊急利下げ」と「無期限の量的緩和(QE)」です。
これにより市場に大量のドルが供給され、通貨の価値が下がる結果となりました。
出典:日本貿易振興機構(ジェトロ)「米FRB、新型コロナウイルス感染拡大を受け臨時FOMCで0.5ポイントの緊急利下げ決定」・「米FRB、臨時のFOMC会合を開催し追加の支援策を発表、FRBによる資産購入規模を無制限に」
日本でも、日銀がマイナス金利政策やETFの買い入れを継続するなど、大規模な金融緩和を実施しています。
通貨の供給量が増えると、相対的にその通貨の価値は下がりやすくなり、「紙のお金よりも実物資産である金のほうが安全」という心理が働きます。
このように、低金利政策や金融緩和が行われるたびに金の需要が増し、価格上昇につながっているのです。
金ETFなど投資商品の拡大
近年、金の価格に連動するETF(上場投資信託)や投資信託が登場し、証券口座から少額で簡単に取引できるようになりました。
金ETFや投資信託は世界中で利用されており、金市場に流入する資金が大幅に増加しています。
金融商品の拡大によって金投資がより身近になっていることも、金価格を押し上げる要因の一つです。
希少性が高まり供給が追いつかない
金は地球上に存在する量が限られており、採掘量にも明確な上限があります。
世界全体での年間産出量はおおむね3,000トン前後で推移しており、米国地質調査所(USGS)の「2024年鉱物商品概要」によると、2022年は3,060トン、2023年は3,000トンとほぼ横ばいの状況が続いています。
一方で、世界の金の総投資需要は年々増加しており、従来の貴金属やアクセサリーとしての需要ではなく、投資資産として保有する動きが顕著になっているのが近年の動向です。
しかし、採掘技術の進歩があっても、金鉱山の新規発見は減少傾向にあり、供給量を大幅に増やすことは困難です。
需要だけが増える一方で、供給が追いつかない構図が続けば、希少性の高さから金価格がさらに上昇する可能性があります。
金の価格は今後どうなる?純金積立の20年後を予想

金の価格は長期的な上昇トレンドにありますが、今後も上がり続けるとは限りません。
実際に、これから純金積立を始めるにあたって、「今の金は高すぎるのでは?」「20年後に本当に利益が出る?」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
続いては、過去の実績や世界経済の動向をもとに、今後20年間の金価格の見通しについて解説します。
長期的な上昇傾向の継続
過去のデータおよび世界的な需要の高まりを踏まえると、今後の20年間も金価格は長期的な上昇傾向を維持するものと予想できます。
今後も注目すべきポイントは以下の5つです。
- インフレ懸念
- 世界的なドル安傾向
- 低金利政策の継続
- 金ETF・投資信託など金融商品の拡大
- 需要増加による供給不足
これらの要因はすぐに解消されるものではなく、特に中央銀行による金の買い増しや新興国の金需要拡大など、構造的な変化も金価格を支える大きな要素となっています。
実際、世界の中央銀行による金の純購入量は2022年・2023年ともに過去最高水準を記録しており、長期的な上昇傾向は今後も続く可能性が高いと見られています。
そのため、短期的な値動きに左右されず、時間をかけて積み立てる「純金積立」は、長期投資として有効な手段といえるでしょう。
短期的には下落する可能性も
しかし、だからと言って金価格が常に右肩上がりを維持するとは限りません。
経済指標や為替変動、各国の政策金利によって短期的に下落する可能性もあります。
例えば、株式市場が活況になると、リスク資産である株に資金が流れ、金の価格が一時的に下がることがあります。
また、金利が上昇すれば、金を保有しても利息がつかないため、預貯金や債券のほうが有利と判断する投資家が増え、金の売りが強まる傾向も見られます。
円高が進むと、円建ての金価格が下がるリスクもあるでしょう。
ただし、金は株式や仮想通貨とは異なり、価値がゼロになることはありません。
むしろ、短期的な価格調整のタイミングをうまく活用すれば、平均購入単価を下げながら長期的なリターンを狙うことが可能です。
純金積立のように、定期的にコツコツ買う仕組みは、価格変動リスクを分散し、20年後の資産形成に向けて着実な一歩となるでしょう。
20年後も金価格は上昇している可能性が高い!今すぐ純金積立を始めよう

金の価格は過去20年間で約10倍に上昇しており、長期的に見ても上昇トレンドが続いています。
インフレの進行や各国の金融緩和、地政学リスクの高まりなど、金価格を押し上げる要因は今後も続くとみられており、20年後も価値が高止まりする可能性は十分にあるでしょう。
特に、価格が長期的に右肩上がりの傾向にある場合は、一括購入のほうが利益を得やすい傾向があります。
ただし、まとまった資金が必要となるため、無理のない範囲で検討することが大切です。
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